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<<建物の地盤変動（沈下）被害の判定>>
柱傾斜やレベル測定の結果と、地盤変動被害（損傷）との関係が明確にされていますか？
先の地盤変動の影響範囲を把握して現地調査を行うことで、地盤変動による被害は明らかになります。地盤変動の被害は工事振動と異なり、影響が生じた状態（沈下状況）が保持されているので、非常にわかりやすいんですね。たとえ事前調査がなくても、高い精度で被害判定は可能です。
建設工事による地盤変動被害は右のような経路で建物の損傷が生じます。
このため「地盤変動の影響範囲」「基礎の不同沈下」「基礎の損傷」「構造躯体の変形」、この4つがポイントです。これをよく理解すれば、支持杭基礎やべた基礎の建物に被害が生じにくい理由がわかりますね。基礎の損傷の具合と沈下傾斜の測定結果から建物の被害状況がわかりますので、どれが地盤変動の被害でどれが違うのか判断することが出来ます。
必要な情報さえあれば既存調査結果の内容についての精査も可能です。一度お試しください。
地盤変動被害が問題のときは、基礎詳細調査が非常に効果的です。また、「構造部の矯正の要否判定（揚屋判定）」は最も問題になる「傾いた建物を直す必要があるのか？」について技術的な根拠を示して明確に答えることが出来ます。
「地盤変動の影響範囲の予測」「地盤変動被害の損傷判定」「基礎詳細調査」「構造部の矯正の要否判定」など、これまでにない調査方法をご提案し、解決に導きます。
被害判定の判定は日本建築学会の小規模建築物基礎設計指針の第10章「基礎の障害と修復」の内容に基づいて行います。
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