既存建物調査専門のコンサルタント

 

(シーアールプラン)

OFFICIAL  WEBSITE  <<会社概要>>

 

<振動被害>

<不同沈下測定> <住宅診断> <耐震診断> <事例紹介> <各種調査> <技術資料> <リンク集>
 <<HOME>>
 未だに結構多いですね。地盤変動これが基本です!

 ・近隣工事の沈下被害の調査判定

 ・地盤変動の影響範囲の予測

 ・掘削工事・シールド推進工事・盛土工事の影響範囲

 ・建物地盤変動被害の損傷判定

 ・構造部の矯正の要否判定方法

 ・地盤変動被害に役立つ情報

<<地盤変動影響範囲の予測>>

 どんな工事でどのような被害が生じるのか?適切に判断します。

 工事の内容や地盤条件によって地盤変動が生じる範囲は違うので、建物との位置関係で調査範囲や方法は全く異なります。適切に調査されていたのでしょうか?

 仮に建物に地盤変動が生じなければ振動被害だけを想定すればいい訳ですし、建物に地盤変動が生じる場合でも、すべてが掛かる場合と一部分だけ掛かる場合では調査ポイントが異なります。

 また、掘削による地盤変動と盛土工事による地盤変動でも異なります。

 とにかく重要なことは地盤変動が生じる影響範囲を具体的に把握することです。

掘削工事・シールド工事・推進工事・盛土工事、事業損失に対応した検討手法を用意しています。

右は掘削工事の地盤変動の影響範囲の検討例です。これは国土交通省 新技術情報システム(NETIS) 簡易影響範囲算定システムCG-990038-Aと同等の検討ですので、事前調査範囲の検討・環境影響評価・建物の被害認定などでの検討に対応できます。

 「影響範囲は掘削深さと同じ距離」としていませんか?その根拠は確かですか?これは地盤の安息角45°から来ていると思いますが、土留めを使う場合は掘削深さより大きくなったり、地盤条件によっては小さくなったりします。

 技術的な根拠を明確にして、かつ、地盤条件を反映した具体的な影響範囲の検討結果を行い、本当に影響が生じていないのか?工学的に判定します。

 

 

1 掘削工事による地盤変動影響範囲


<<建物の地盤変動被害の判定>>

 柱傾斜やレベル測定の結果と、地盤変動被害(損傷)との関係が明確にされていますか?

 先の地盤変動の影響範囲を把握して現地調査を行うことで、地盤変動による被害は明らかになります。地盤変動の被害は工事振動と異なり、影響が生じた状態(沈下状況)が保持されているので、非常にわかりやすいんですね。たとえ事前調査がなくても、高い精度で被害判定は可能です。

 建設工事による地盤変動被害は右のような経路で建物の損傷が生じます。

 このため「地盤変動の影響範囲」「基礎の不同沈下」「基礎の損傷」「構造躯体の変形」この4つがポイントです。これをよく理解すれば、支持杭基礎やべた基礎の建物に被害が生じにくい理由がわかりますね。基礎の損傷の具合と沈下傾斜の測定結果から建物の被害状況がわかりますので、どれが地盤変動の被害でどれが違うのか判断することが出来ます。

 必要な情報さえあれば既存調査結果の内容についての精査も可能です。一度お試しください。

 地盤変動被害が問題のときは、基礎詳細調査が非常に効果的です。また、「構造部の矯正の要否判定」は最も問題になる「傾いた建物を直す必要があるのか?」について技術的な根拠を示して明確に答えることが出来ます。

 「地盤変動の影響範囲の予測」「地盤変動被害の損傷判定」「基礎詳細調査」「構造部の矯正の要否判定」など、これまでにない調査方法をご提案し、解決に導きます。

 被害判定の判定は国土交通省 新技術情報システム(NETIS) 事後調査被害判定支援システム(KT-050099-A)と同等の検討を行います。

地盤変動による建物被害の発生

(1)工事により地盤に変動が生じる

 ↓

(2)建物の基礎が不同沈下する

 ↓

(3)基礎に損傷と変形が生じる

 ↓

(4)建物の柱梁(躯体)に変形が生じる

 ↓

(5)内外壁・建具などに不具合が生じる


 

All Rights Reserved, Copyright(C)  CR Plan